「利益相反（Conflict of Interest：COI）に関する宣言」の書き方

本会論文誌では、「透明性を高めるために、本誌は全著者に対し、投稿原稿に関連する競合関係または利益相反関係を宣言することを求める」と定め、投稿する原稿中に「利益相反に関する宣言」の項目を立て、利益相反情報を開示することを求めています。

著者全員について、投稿原稿の研究内容と関係がある利益相反の状態を下記の例を参考に、「利益相反に関する宣言」として明記して下さい。

１．利益相反が存在しうる場合

(1) 営利団体原資の研究費

例１ 「本研究は、著者が所属する【ｘｘｘ（団体名）】の研究費で実施された。」
例２ 「本研究は、著者と【ｘｘｘ（団体名）】により実施した共同研究の研究費で実施された。」
例３ 「本研究は、著者が【ｘｘｘ（団体名）】より受託した委託研究の研究費で実施された。」
※例２や例３では団体名・企業名を記載できない場合には『営利企業』などと記入する。

(2) 報酬

例 「第○著者は、【ｘｘｘ（団体名）】より報酬を受理している。」

(3) 雇用関係

例 「第○著者は、本所属のほかに【ｘｘｘ（団体名）】と雇用関係を有する。」

２．利益相反が存在しない場合

「本論文に関して、開示すべき利益相反関連事項は存在しない。」

なお、国や自治体から受けた研究費（科学研究費補助金など）は，利益相反自己申告の対象には該当しません。これらの研究費を受けた場合は，「謝辞」欄に記載して下さい。

上記は代表的な例ですので、不明点、不安な点などがありましたら、事務局にお問い合わせいただきますようお願いいたします。

問い合わせ先

一般社団法人 日本鉄鋼協会　編集グループ
E-mail:editol@isij.or.jp　TEL.03-3669-5933